不動産ブログ

どうも~。お世話になります。

エイトステークです。


本日は、福岡から、戻りたてです。
ほやほやです。


今日は織姫と彦星が、年に一度会うことのできる日。

MilkyWay.jpg
(http://zuserver2.star.ucl.ac.uk/~idh/apod/ap071020.htmlより引用)


実は、2人は 既婚者だったんですね~
恋人の日かと思っていたのですが…実は思い違いでした…


伝説や物語は、色々と教訓を含んでるものが多いですよね。
未来を知ることはできないけれども、
過去から学び、予測することが人間にはできるんですね。

過去の賢人にならって、自分を高みに連れて行かねば…


織姫と彦星の話での教訓は、


「あまり嫁のパパを怒らせるな!もっと働け」


ということになりそうです。(捉え違ってる!!)


※詳しい物語はこちらの「説話」からどうぞ。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%83%E5%A4%95

では、また次回!

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お久しぶりです。

おはようございます。
エイトステークです。


本日は、何の日だか、ご存知ですか?
本日4月22日は「よい夫婦の日」です。
(あれ?11月22日は?)
実は、アースデイ(別名:地球の日、英:EarthDay)
でもあるのです。
地球環境について考える日として
提案された概念だそうです。
(出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』)


始める事は、大変です。
継続する事も大変です。


大変で、難しいことは、
しないでいいのでしょうか?


いや、大変でも未来を考えるなら、
将来への投資と考えるなら、すべきです。


人は、未来を知る事はできないけど、
未来を考える事は出来ます。


誰かが言っていましたね…
「人間はひとくきの葦にすぎない。
 自然の中で最も弱いものである。
 だが、それは考える葦である」
【ブレーズ・パスカル(Blaise Pascal)】


考えてこその人間。
そして、それを実現する力…
う~ん、人間らしくありたいですね。


今日は、ちょっと重い話になったので
魚を泳がせてみました。
(軽くなったかな…?)
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【不動産ニュース】不動産業界の景気指数、低水準もわずかに改善

帝国データバンクが2月4日に発表した景気動向調査(1月調査)によると、景気動向指数(景気DI)は19.3ポイント(前月比1.1ポイント悪化)となり、11カ月連続の悪化で、3カ月連続の過去最低となった。さらに、調査開始以来、初めて20ポイントを下回った。景気DIは、0から100で、50が判断の分かれ目。

 不動産業界の景気DIは18.3ポイント(前月比1.0ポイント上昇)で、低水準ながらも07年3月以来1年10カ月ぶりに改善した。理由として、「不動産価格の下落により値ごろ感が増したことや、住宅ローン減税の延長効果で一部の優良物件で消費増につながった」などを挙げている。

[住宅新報 2009年2月4日]
 
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【不動産ニュース】不動産リスクマネジメント研究会

「不動産リスクマネジメント研究会」を設置/国交省

 国土交通省は「不動産リスクマネジメント研究会」を設置、28日に第1回研究会を開催する。

 不動産市場が過度な市場変動を引き起こすことなく適正に発展するためには、不動産に関与するすべての事業主体が不動産の持つ収益性と不確実性を適切に判断し、リスクに見合ったリターン、リターンに見合ったリスクを確保するなど、今後さらに不動産にかかるリスクの戦略的マネジメントが求められることから、不動産リスクマネジメントに関する有識者の意見を聴集し、日本の不動産リスクマネジメントにおける現状と今後の課題について検討するため、設置したもの。
 研究会は現在のところ、約3回の実施が予定されている。

 

http://www.re-port.net/news.php?ReportNumber=17862

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【コラム】上場企業の希望退職募集

上場企業の希望退職募集、08年13%増 商工リサーチ

 民間調査会社の東京商工リサーチによると、2008年に希望退職を募った上場企業は公表ベースで68社に上り、前年比13.3%増加した。前年を上回るのは2年連続。景気の悪化で人員削減に踏み切る企業が増えた。同社によると、今年は既に20社近くが希望退職を発表しており、今後の雇用状況も不透明だ。

 08年の動向をみると、業種別では建設業が14社で最大。次いで不動産業が8社、小売業が7社、電気機器6社だった。募集人数は合計で7462人と27.6%減少した。前年に消費者金融などで大規模な希望退職があった反動とみられる。

 ただ希望退職募集の事実を公表していない上場企業もあるうえ、非正規社員の雇い止めなども集計の対象外。表れた数字は労働市場全体から見れば「氷山の一角」(同社)といえそうだ。

 

NIKKEI NET 引用

http://www.nikkei.co.jp/news/main/20090121AT2C1401G21012009.html

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